ウイルスは、恐ろしいものというイメージがあります。しかし、人間の遺伝子には、ウイルスの遺伝子に類似したものがたくさん存在しており、生物の進化とウイルスが深い関わりを持ってきたことを示唆しています。また、細菌や真菌などの微生物も私たちの体にはたくさん存在しています。このような身の回りの微生物は、特に恐れる必要はありません。ウイルスも同様です。問題となるのは、ウイルスや微生物が急速に増殖して、私たちの健康に問題を及ぼす時です。このような現象は、必ずウイルスや微生物の急速な増殖があります。しかし免疫機構の働きにより、増殖したウイルスや微生物は排除され、元の状態に戻ります。これに伴って、症状もなくなり、健康な体を取り戻します。通常の健康体であれば、病原体ウイルスのように何億という数に増えたウイルスを排除する免疫力を持っています。免疫力を低下させないことが何よりも重要です。
上皮細胞は、基本的に一層のシート構造であり、１平方ｃｍあたり約１００万個の細胞から構成されます。１細胞の上に１個のウイルスが乗っているとすると、１平方ｃｍあたり１００万個のウイルスがいることになります。細胞１個の面積をテニスコート半面と仮定すると、コロナウイルスの大きさはソフトボール程度です。ウイルスはタンパク質の殻で覆われているので、物理的な障害が主な問題と考えられます。テニスコート半面にソフトボール１個では、何も問題ないと思われます。テニスコート半面あたり、１０００個のボールは、深さも同じとすると１ｍおきにボールを配置した状態です。これくらいになるとひょっとして、ウイルスが細胞外に排出され、発熱などの症状に繋がるかもしれません。ウイルス数は、上皮細胞の単位面積当たり億の単位になります。
ミクロの世界で大きな数字になると感覚がつかみにくいのですが、モデルで考えると理解しやすいかと思います。現在の日本のPCRは、ウイルス数１０００個以下がほとんどで、１０個以下が９割以上ですから、症状と関係するとは考えられないのです。
症状に合わせて、検査の基準を決めるのがこれまでのやり方です。症状に合わせて、どのくらいのウイルス数を検出すれば、陽性とするかの基準をつくるわけです。今回は、このような調整をしていないので、ひたすら感度を最高レベルにしたままで、検査をおこなっているのです。これでは、症状とかかけ離れたものになってもしかたありません。検査の感度を適切なものにする必要があり、その基準は症状の出現に合わせるべきなのです。
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こんにちは 農林水産省の熊切です。
新型コロナウイルスの影響は、以前別の動画でお伝えしたとおり、小麦や大豆の輸入には影響がありませんでした。
では、我が国が輸入している、食用ではない穀物はどうでしょうか。
今日は、トウモロコシなど、畜産の飼料用穀物を輸入している商社の団体である、飼料輸出入協議会（JFTA）さまの三笘（みとま）専務からリモートでお話を伺います。
今日は、よろしくお願いします。
（JFTA）三笘です。よろしくお願いします。
（農）早速ですが、飼料用穀物の輸入状況に、新型コロナウイルスの影響はありますか。
（JFTA）日本は、飼料用穀物を米国、ブラジル、アルゼンチンから輸入していますが、３月以降、入港本船は、ほぼ全量が米国産となっております。米国の穀物輸出は、（米国）農務省の管轄下で行われますが、穀物を含めて農業は、基幹的に重要な社会基盤と位置づけられてまして、そこに従事する人々は、生産者も含めまして、新型コロナによる外出禁止勧告の対象外となっています。
従いまして、産地から穀物輸出施設に至るまで、官民問わず、その業務に従事していまして、おおむね正常に操業を続けている状況です。
本船も順調に出港していますので、今のところ影響はありません。
（農）ありがとうございます。それでは、飼料用穀物の輸入について、今後の見通しはいかがでしょうか。
（JFTA）我々は、米国穀物協会やNAEGA（North... Read More | Share it now!
- 2020.08.07
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【令和2年4月15日（水）時点... Read More | Share it now!
８月５日，新型コロナウイルス感染症対策について関係省庁が記者会見を行いました。
配付資料： https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/newpage_00032.html
英語でご覧になりたい方：
ブリーファー：
＜内閣官房＞
・下荒磯 誠 新型コロナウイルス感染症対策推進室 内閣参事官
＜出入国在留管理庁＞
・亦野誠二 出入国管理部付
＜外務省＞
・鴨志田 尚昭 大臣官房国際報道官
・織田 健太郎 領事局政策課領事政策調整官
会場：外務省記者会見室
開催日：２０２０年８月５日（水曜日)
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- 2020.08.07
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政府は5日、AI＝人工知能やスーパーコンピューター『富岳』などを使って、これまでの新型コロナウイルス感染防止対策の効果を分析し、評価するする有識者会議を開きました。京都大学の山中伸弥教授らがメンバーとなっています。
西村経済再生担当大臣：「もう幅広く何か要請していくのではなく、英知を結集して感染を抑えるための有効な実効性のある対策を講じていきたい。まさに待ったなしの状況に来ているので、8月中にも一定の成果を得たい」
実際に、あるシミュレーションを行った専門家がいます。AIやシステム技術の社会応用を研究する筑波大学・ビジネス科学学術院の倉橋節也教授は、感染防止策の効果を試算しました。試算では、長野県の観光地の比較的大規模な観光地を対象にし、週1回、感染者1人が観光地に平均3日間滞在し、色々なツーリストスポットをめぐって帰るという想定です。このシミュレーションでは、町に観光客向けのホテルや土産物店など、4種類の施設が設定されていて、町の各エリアに、感染防止策を取っているスーパーマーケットを置いています。
筑波大学・倉橋節也教授：「これまでの世界で起きた新型コロナウイルスの感染者のデータベースを使って、モデルの設定している。観光地については、実際のある観光地のデータをそのまま使って、人口構成、就労の構成とか使ってやっている。かなり精度の高いものだと思う」
何も対策をしなかった場合を“100”として、密を避ける、夜の街を自粛するなどの基本的な対策を行えば、重症者を2.5割減らすことができます。また、地元の観光業者に、2週間に1回のPCR検査などを行い、早期発見に努めれば3割減り、住民と観光客のうち8割が、接触確認アプリの『ココア』をダウンロードした場合は、半分にまで減らすことができるという結果が出ています。
このデータは、内閣官房にも提供されています。今後、必要なのは、日本での実際のデータを基にしたシミュレーションを行うことだといいます。
筑波大学・倉橋節也教授：「その結果、実際やってみて効果があるかないか、すぐわかるので、それでまたフィードバックして、効果的なものを使っていく。
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